【緊急レポート】米・イスラエルのイラン攻撃で激変するエネルギー株——今、注目すべき銘柄と投資シナリオ

2026年2月28日、米国とイスラエルがイランへの軍事攻撃（作戦名「エピック・フューリー」）に踏み切りました。週明け3月2日の東京市場は日経平均が一時1,500円超の急落を見せ、リスク回避一色のスタートに。しかし、すべてのセクターが売られたわけではありません。エネルギー・資源関連株には明確な買いが入り、石油資源開発（1662）は+10.69%、SWCC（5765）は+11.97%と急騰しました。

本記事では、中東有事がエネルギー株にもたらす影響と、今後の投資シナリオを整理します。

何が起きたのか——イラン攻撃の概要

まず事態を簡潔に振り返ります。2月に入り、米・イラン間で3度にわたる核協議（2月6日・17日・26日）が行われましたが、いずれも決裂。2月28日に米国とイスラエルはイラン全土の核関連施設（ナタンズ、フォルドゥ、イスファハン）などを攻撃しました。

トランプ米大統領はSNSでイランの最高指導者ハメネイ師の死亡を発表し、イラン国民に政府打倒を呼びかけました。一方、イラン側も即座に報復攻撃を実施。バーレーン、UAE、カタール、クウェートにある米軍基地にミサイルを発射し、UAEでは民間人1名が犠牲となっています。

現在、ペルシャ湾とオマーン湾をつなぐホルムズ海峡周辺では船舶航行に混乱が生じており、これがエネルギー市場を大きく揺さぶっています。

なぜエネルギー株が急騰したのか

ホルムズ海峡リスクと日本の中東依存

日本は原油輸入の93.5%を中東に依存しており、タンカーの約8割がホルムズ海峡を通過しています。ホルムズ海峡は世界で流通する原油の約5分の1が経由する最重要航路です。この海峡が封鎖されれば、日本を含む多くの国のエネルギー供給に深刻な打撃を与えます。

原油価格の急騰シナリオ

攻撃前の2月27日時点で、北海ブレント原油先物は1バレル72.48ドル（約7カ月ぶりの高値）まで上昇していました。今回の攻撃を受け、市場関係者からは以下のような価格見通しが出ています。

日本総研の試算によれば、ホルムズ海峡が封鎖されて中東からの化石燃料輸入がすべて途絶した場合、電気・ガス業や製造業を中心に減産圧力が高まり、GDPが3%弱下押しされる可能性も指摘されています。

一方で、複数のエコノミストは「打撃を受ける国がある一方で、恩恵を受ける国もある」と分析しています。特に中国はイラン産原油の99%を輸入しており主要な供給源を失うリスクがある一方、ロシアはインドや中国への供給拡大で恩恵を受ける構図です。

注目のエネルギー関連銘柄

中東有事で注目度が高まっている主要銘柄を整理します。

① INPEX（1605）——国内最大の石油開発企業

国内外で石油・天然ガスの権益を持つ日本最大の石油開発企業です。経済産業大臣が筆頭株主であり、国策企業としての性格も持ちます。配当利回りは約3%と割安感があり、原油価格の上昇局面では業績への追い風が直接的です。3月2日の検索急増ランキングでは三菱UFJ、商船三井に次ぐ上位にランクインしました。

② 石油資源開発（1662）——業績上方修正で地力あり

国内外で石油・天然ガスの探鉱・開発を手がける企業です。2月12日の決算発表では、2026年3月期の通期経常利益予想を440億円から550億円へ25%上方修正しました。自己資本比率は79.1%と財務基盤は盤石。本日は+10.69%の急騰を見せ、値上がり率上位にランクインしています。

③ ENEOSホールディングス（5020）——元売り最大手の底力

石油元売り最大手で、石油精製・販売に加え、再生可能エネルギーや機能材など事業の多角化を進めています。原油価格の上昇は在庫評価益というプラス要因がある一方、仕入れコスト増というマイナス面もあるため、値動きは開発専業のINPEXや石油資源開発に比べるとマイルドになりがちです。ただし、非鉄子会社の株式上場による株主還元拡充の期待もあり、中長期での注目度は高い銘柄です。

④ その他の関連セクター

原油高の恩恵はエネルギー株だけにとどまりません。商船三井（9104）や日本郵船（9101）といった海運株は、タンカー運賃の上昇期待で物色されやすくなります。また、金（ゴールド）や防衛関連株も中東有事の定番の逃避先として買われています。

3つの投資シナリオと戦略

シナリオA：短期収束型（確率やや低め）

米・イランの交渉が早期に再開され、紛争がエスカレートしないケース。実際、以前にもトランプ大統領が「イランが真剣に交渉している」と発言して原油価格が急落した前例があります。この場合、エネルギー株は短期的な利益確定売りに押され、「急騰→急落」のパターンになりやすいでしょう。短期トレードで入るなら、逃げ足の速さが重要です。

シナリオB：長期緊張型（メインシナリオ）

ホルムズ海峡の航行混乱が数週間〜数カ月続き、原油価格が80〜90ドル台で高止まりするケース。エネルギー株は業績上方修正期待で買われ続け、INPEXや石油資源開発は中期的な上昇トレンドに入る可能性があります。一方で、原油高はインフレ圧力となり、日銀の利上げ判断にも影響を与えるため、マクロ環境には注意が必要です。

シナリオC：全面衝突型（テールリスク）

ホルムズ海峡が長期封鎖され、原油価格が100ドルを大幅に超える最悪のシナリオです。日本経済がスタグフレーション（景気後退＋物価上昇の同時進行）に陥るリスクが複数のエコノミストから指摘されています。この場合、エネルギー株は上昇しても市場全体が大幅に崩れるため、ポートフォリオ全体のリスク管理が最優先になります。現金比率を高め、金やディフェンシブ株でヘッジする戦略が有効でしょう。

3月2日の市場が示したヒント

本日の東京市場は非常に興味深い値動きでした。日経平均は一時1,500円超の急落を見せましたが、売り一巡後は急速に下げ渋り、最終的に793円安で着地。パニック的な投げ売りが一巡した後に押し目買いが入っている構図です。

セクター別に見ると、エネルギー・資源株とディフェンシブ株（ヘルスケア、生活必需品）に資金が流入し、一方で銀行株は英金融会社の破綻報道も重なって下落しました。この「選別物色」の流れは、市場参加者が中東リスクを一定程度織り込みつつも、完全なリスクオフには至っていないことを示唆しています。

今後のチェックポイント

エネルギー株への投資を検討するなら、以下のポイントを継続的にウォッチすることをお勧めします。

①ホルムズ海峡の航行状況——封鎖が長期化するかどうかが最大の変数です。海上保険料率の変動にも注目してください。

②米・イランの外交チャネル——核協議の再開報道が出れば原油価格は急落する可能性があります。トランプ大統領のSNS発信は特に要チェックです。

③OPECプラスの動向——サウジアラビアなどが増産で対応するかどうかが、原油価格の上限を左右します。

④今夜の米経済指標——本日23:45に米2月製造業PMI（改定値）、24:00に米ISM製造業景況指数が発表されます。インフレ指標の上振れが続けば、FRBの利下げ後退観測がさらに強まり、市場のリスク回避姿勢を強める要因になります。

まとめ

中東有事は予測不能な要素が多く、投資判断が非常に難しい局面です。しかし、歴史的に見ても「地政学リスクの急騰時にエネルギー株が買われる」というパターンは繰り返されてきました。

重要なのは、シナリオごとに自分の戦略を事前に決めておくこと。「ここまで上がったら利確」「ここまで下がったら損切り」というルールを明確にした上で、ポジションサイズを管理しながら臨むことが、有事相場で生き残るための鉄則です。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資は自己判断・自己責任でお願いいたします。

＜関連する記事＞

中東有事とインフレ再燃に備える。原油高騰の恩恵をフルに享受する「最強エネルギー関連２０社」リスト - note（出典：note）

＜関連する画像＞

（出典 世界のエネルギー事情｜エネルギーの現状 ｜エネルギー｜事業概要｜関西電力）

（出典 20世紀型エネルギーの中心、中東産油国 ―2050年、エネルギー覇権の座は誰の手に―｜JOGMEC石油・天然ガス資源情報ウェブサイト）

＜関連する動画＞

＜X（旧ツイッター）の反応＞